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2017年8月14日 (月)

総合教育技術 2017年 09 月号

「総合教育技術 2017年 09 月号」(小学館)

 今月の総力大特集は「新学習指導要領が求める『主体的・対話的で深い』授業の具体像」です。学習指導要領の総則や各教科に示された内容について、識者が解説していく構成になっています。

 総則について述べているのは、無藤隆先生。中央教育審議会の教育課程部会をとりまとめた方です。この記事の冒頭には次のように書いてありました。

 新学習指導要領の実施に向けて、私が教育委員会や管理職にお願いをしたいのは、まず教員の業務の見直しです。現在、中央教育審議会で教員の「働き方改革」について議論が進められておりますが、教育課程部会からも業務軽減の要望が出ていました。

以下、業務軽減に対する提言が、約1ページにわたって書かれています。全部で4ページの記事の1ページですから、かなりの分量です。それだけ、今回の学習指導要領を成功に導くポイントが業務改善、業務軽減にあるということでしょう。実に重要な提言だと思いました。

 特集2は「夏休み明けの荒れを防ぐ生活指導・SNS指導」です。ここ数年、ニュースなどでも取り上げられるようになってきた、子供の自殺の問題。毎年夏休み明けである、8月31日から9月2日がピークです。特集の冒頭は、関連資料が取り上げられ、以後はこの問題に対する識者の提言が掲載されています。これも、教育委員会、管理職の方にはぜひ考えていただきたいところです。

 特集の3は、部活動の問題が取り上げられています。冒頭で、学習院大学の長沼豊教授は、問題の所在を明らかにすると共に、教師の働き方改革とともにこの問題を進めることの重要性について語っています。教諭経験のある方ならではの、説得力ある提言だったのではないでしょうか。

 堀田先生による連載「間違えないICT」では、先般明らかになった、有識者会議のまとめを受けた、学校ICT整備方針について解説しています。これまで国からは、それなりに予算はついていたものの、なかなかICT整備には振り向けられなかった経緯を踏まえ、整備方針がようやく決まる運びになりました。その内容と経緯についてが語られており、情報教育関係者は必読のコラムとなっています。

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