雑誌

2018年10月17日 (水)

間違えないプログラミング教育

「新学習指導要領時代の間違えないプログラミング教育 総合教育技術 増刊」(小学館)

 本書は、総合教育技術誌に連載されている、堀田龍也先生のコラムの約1年分をまとめて再掲載しながら、新規の取材を元にして、大幅に加筆した増刊号です。プログラミング教育の具体的な事例やヒントが、多数収録されています。
 堀田龍也先生の監修をいただきながら、このブログを書いているワタクシが、全面的に構成を担当しました。プログラミング教育に関する様々な考え方や事例を取りそろえています。必ずやご満足いただける内容になっているかと思います。

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2018年10月14日 (日)

総合教育技術 2018年11月号

「総合教育技術 2018年11月号」(小学館)

 総力大特集は「いま求められる教師教育」。大都市圏では一段落したとはいえ、日本の多くの地域では、これから教師の大量退職時代を迎える。若手が急増する中で、その教育はどうしたらよいのか。その問題について、有識者や現場からのレポートが並んでいます。
 どれも興味深く読めるものではありますが、惜しむらくは、大学の教員養成課程で、まさに教師を指導されている先生の生の声がなかったこと。採用後の教師の育成は、確かに自治体の役割とはいえ、そもそも教員免許を取得する段階で、どのような教育をすべきか、そこからが問われているのが、現代の教育問題なのではないか、という気がするので、ちょっと物足りない印象がありました。

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2018年9月25日 (火)

総合教育技術10月号

「総合教育技術10月号」(小学館)

 今月の総力大特集は「学校働き方改革最前線!」です。中央教育審議会で進む議論のポイントや課題について、中教審・働き方改革特別部会委員である妹尾昌俊氏が語っています。
 さらに、勤務時間の管理・部活動改革・教職員の意識改革・外部スタッフの活用・ICTの活用など、改革の具体策について、管理職や教育委員会の方が、それぞれ具体的を挙げて考え方を紹介しています。

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2018年8月13日 (月)

総合教育技術 2018年 9月号

「総合教育技術 2018年 9月号」(小学館)

 今月の総力大特集は、「新学習指導要領の理念を実現する校長のマネジメント力」です。
 社会に開かれた教育課程、カリキュラム・マネジメントなど、新しい学習指導要領には、校長のリーダーシップやマネジメント力が問われる中身が多数あります。特集では、研究者の提言とともに、多数の校長先生が登場しています。
 現役校長として、こうした記事に登場するのは、なかなか勇気のいることだと思われます。それだけに説得力のある提言がなされていました。

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2018年7月15日 (日)

総合教育技術 2018年 8月号

「総合教育技術 2018年 8月号」(小学館)

 今月の総力大特集は「小中接続を意識した 新学習指導要領時代の英語教育」です。
 新学習指導要領では、小学3年生から中学校まで、つごう7年間に渡って外国語教育(事実上英語)が行われることになりました。2020年からは、検定教科書も導入されます。
 そのカリキュラムづくりや授業実践のポイントを、識者の提言や全国の小中学校の実践事例から解き明かしています。実践事例がかなり豊富に取り上げられているので、かなり参考になるのではないでしょうか。

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2018年6月19日 (火)

総合教育技術 2018年 7月号

「総合教育技術 2018年 7月号」(小学館)

 7月号の総力大特集は、「新学習指導要領 移行期における指導のポイント」です。2020年度に迫った新学習指導要領本格実施を控え、移行期に押さえておきたいポイントや留意すべき事項、めざしたい授業の姿などを、各教科の教科調査官がそれぞれ解説しています。

 夏休みの校内研修の資料として活用できる内容でしょう。

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2018年5月16日 (水)

総合教育技術 2018年 6月号

「総合教育技術 2018年 6月号」(小学館)

 今月の総力大特集は「教科化1年目の道徳」です。
 パート1は、有識者によるコメントで構成され、授業のあり方から評価まで改めて押さえておきたいポイントが、分かりやすく整理されています。
 パート2では、「考え、議論する道徳」と言われる、教科化時代の道徳について、先行的に取り組んでいる学校の事例が多数紹介されていました。校内研究のテーマを道徳にしている学校も多いかと思います。このレポートは、研究の有力な参考資料になることでしょう。

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2018年4月16日 (月)

総合教育技術 2018年 5月号

「総合教育技術 2018年 5月号」(小学館)

 今月の総力大特集は、「新学習指導要領完全実施を見据えた移行期1年目の校内研修」です。
 記事の冒頭で、國學院大學の田村学教授は「新指導要領の移行期で最も大切なことは、その理念を理解すること」といい、その道筋として、能動的な校内研修を提案しています。各地の小中学校における具体的な研修の取り組み、改善方法についても複数紹介されているので、研修を立案する上で参考になる構成になっています。

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2018年3月20日 (火)

総合教育技術 2018年 4月号

「総合教育技術 2018年 4月号」(小学館)

 今月の総力大特集は、「新学習指導要領移行期1年目年間計画」です。いよいよ新指導要領の移行期が始まる中で、各教科および総合の専門家が指導計画の立て方について述べています。すでに来年度の計画を立てた学校もあるかと思いますが、これから立てる学校には参考になる特集でしょう。
 特集の2は、「学力調査を生かした授業改善アドバイス」です。上記の特集と関連して、年間計画を立てるために、学力調査を授業にどう生かすかという特集になっています。

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2018年2月16日 (金)

総合教育技術 2018年 3月号

「総合教育技術 2018年 3月号」(小学館)

 3月号は年度末ということもあってか、特集がいつも以上に充実しています。

 まず、総力大特集は「新学習指導要領 移行期1年目への準備」です。
 カリキュラム・マネジメントや指導方法の改善など、新年度からの移行期1年目に向けた情報提供の特集となっています。準備しておくべきポイントを、校長、副校長・教頭、ミドルリーダーの役職別チェックリストとともに解説しています。

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